販売価格だけを見ると割安感は明らかな中古住宅ですが、維持費を含めてトータルに見た場合、その違いはどのようなものになるのでしょう。後々の家計に直接影響してくるものだけに、長期的な資金計画を考えるにあたって住宅購入時の諸費用について頭に入れておくことが欠かせません。
中古住宅の価格は、希少性もある築5年以内の築浅物件を除けば、新築よりも2割~5割程度安くなるのが一般的。現在の新築とは仕様や設備に違いがあり、築年数もかなり古いものまで含めるとさまざまあるので、単純に価格だけで比較はできないものの、少ない予算で買えるのは魅力的です。負担を抑えられる利点を活かし、タンクレストイレやアイランドキッチンなど、自分好みにアレンジを加えるのもいいでしょう。うまくプランを考えることができれば、建物自体の古さ以外は新築顔負けの住まいを割安に手に入れられるかもしれません。新築のマンションのように、修繕積立基金としてまとまった費用が上乗せされることがないのもポイント。毎月の修繕積立金に先だって一定額をまとめて徴収するもので、物件にもよって30万~40万円ほどが必要となります。これは建築当初のみのものであるため、中古購入にあたっては必要ありません。
他方で、中古住宅のみに発生する費用が、仲介手数料です。中古はたいていの場合、仲介会社を通じて売買が行わる、物件価格の3%+6万円(税別)を上限とした手数料が発生します。例えば2000万円の物件なら約70万円となり、新築の修繕積立基金よりも大きな負担。購入時に一括して支払うものなので、あらかじめ予算に計上しておくことを忘れずに。ほかにも購入時には新築同様に、契約上の諸費用や住宅ローンの諸費用がかかりますが、販売価格が割安であるぶん数万円程度は少なく抑えられます。
購入後の維持費用については、おおむね中古のほうに若干割高感があります。毎年収める固定資産税・都市計画税は新築当初5年間の減税措置があるのに対し、多くの中古では通常の課税がなされるからです。毎月の管理費については新築・中古ともに物件しだいといったところですが、注意したいのは毎月の修繕積立金。新築当初はかなり低く設定されるのが慣例となっているため、年数を重ねるごとに適正な水準へと引き上げられていくパターンが一般的です。築年数が経っているのに金額が低いまま維持され、これから大規模修繕が必要になるような物件は、高額な一時金発生の可能性もあるので購入前に確認を。
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